日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とする。複数のマザーファンド等を通じて、各資産の指数を独自に組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。
10年後、370万円の元本が70%の確率で493万円以上になります。
2012年2月15日から2024年10月11日まで投資した場合、466万円の元本が700万円になりました。