「日本計量株式マザーファンド」を通じ、国内の上場株式を主要投資対象とした運用を行うと同時に、為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことにより、内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求。株式運用部分は、委託会社独自開発の計量モデルを用い、TOPIX(配当込み)との連動性を維持しながら、長期的にこれを上回る運用成果を目指す。
10年後、370万円の元本が70%の確率で308万円以上になります。
2006年6月14日から2024年10月11日まで投資した場合、670万円の元本が1149万円になりました。